大地震から人や建物を守るための耐震診断

日本国内には過去の耐震基準をベースとして、設計施工された家屋等が多数存在しています。

近年多発している大型地震を原因として倒壊してしまった建物や、暮らしている人を守るために新しい基準が設定されました。

建築済みの家屋等の建築物が新しい耐震基準を、満たしているか調べることを耐震診断といいます。

その結果はＩｓ値という数字で明確に示され、この値が高いほど耐震性能は高いものと判断されます。

その数値が０．６以上あれば仮に大きな地震が発生しても、すぐに建物が倒壊してしまう可能性は低いとされています。

ただし、全くの無傷で済むという訳ではありませんので、充分な備えは行っておくべきでしょう。

０．３以上で０．６未満の場合は倒壊してしまう可能性が高まり、最低限の補修工事等が必要となると診断されます。

０．３未満であれば倒壊等の危険性はかなり高くなりますので、早急な改修工事を行うべきだと言えます。

例えば、現在新築されている戸建ての住宅であれば、一定以上の耐震性能を持たせることが建築基準法で定められています。

数値的な面からも大きな不安を抱えることなく、安心して住み続ける事ができるのです。

しかし、１９８５年の阪神淡路大震災以前に建築された建物であれば、充分な耐震化は為されていないと考えられます。

人の命や大切な財産を守っていくためにも、自宅が充分な耐震力を備えているか耐震診断を受けてみるべきです。

その基準値を満たす為の補修工事や改修工事は、決して法的に義務付けられているものではありません。

大切にしているものを守り抜くために、必要な対応のひとつであることに相違はないのです。